『Call of Duty: Modern Warfare』や『Call of Duty: Warzone』で人種差別的なユーザーの追放を強化する事をInfinity Wardが表明

 『Call of Duty: Modern Warfare』『Call of Duty: Warzone』を開発するInfinity Wardは、ゲームから人種差別的なユーザーを排除する施策を強化する声明を発表した。こういったコンテンツの追放は「発売日から行っている」が、今回はさらにそれを強化することになる。取り組みについては以下の通り。

・人種差別的なコンテンツをモニターし身元確認するためのリソース増加
・ゲーム内報告システムを追加し時間単位あたりのBAN数の増加
・フィルタの追加と名前の変更の制限強化
・レポートの提出を簡易化するためのゲーム内の改善点の評価
・再犯者根絶のため永久BANの増加

 6月2日にアクティビジョンは、「今必要なのは、平等、平和、変化について語る人々が見聞きされること」と『Call of Duty: Modern Warfare』と『Call of Duty: Warzone』、『Call of Duty Mobile』の新シーズン開始の延期を発表している。

 明言されていないが、5月25日に起きた白人警官の不当な暴力によって黒人のジョージ・フロイド氏が死亡した事件に端を発し、大規模なデモ運動に発展した「Black Lives Matter」に対する反応とみて間違いない。

(画像はBattle.net『Call of Duty: Warzone』より)

 ビデオゲーム業界でもこの運動を支持する動きが活発化している。ソニーマイクロソフトに続き、Nintendo of Americaもこの運動を支持する声明を発表。ソニーはNaughty Dogの副社長ニール・ドラックマン氏を通じて、マッチングチャリティドネーションを行っていることが伝えられている。

 コンソールプラットフォーマー以外のビデオゲームデベロッパー、パブリッシャーも支持を表明。大手ではThe Pokémon Company InternationalUbisoftElectronic Artsスクウェア・エニックスNianticなど、多くの企業が「Black Lives Matter」活動への寄付を約束している。

 また、コミュニティからはチャリティスピードランイベントをホストする「Games Done Quick」も寄付を表明している。

ライター/古嶋 誉幸

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